■女性が働き続けるという選択肢は健康の知恵から
■女性が働き続けるという選択肢は健康の知恵から
（働き方ブログ）
みなさま、こんにちは。
女性活躍推進法や改正育児・介護休業法などの法整備もあいまって、女性が出産後も働き続けられるよう職場の環境整備が進んできました。
これからは女性が働き続けるという選択肢をきっかけに、ご自分の体と向き合い時間が大切になってきます。
女性の健康への理解と配慮が、男性にも、パートナーにも、求められる時代に入りましたね。
「Femtech」（フェムテック）という言葉を聞かれたことがある方も多いでしょう。
これは、Female（女性）とTechnology（科学技術）を掛け合わせた造語です。
月経周期を管理するアプリ、経血を吸収するショーツ、自宅でできる卵巣年齢の検査キットなど、科学技術を駆使して生理・妊娠・更年期などについて、女性の体の悩みを解決したり、ライフスタイルを支援したりすることができるようになってきました。
女性の健康管理に注目が集まる背景には、体調のコントロールが必要な中で、働き方や生き方が多様化して、活躍の場が増えてきていることがあるのではないでしょうか。
共働き世帯は、専業主婦の2倍となっており、女性の可能性や能力の発揮を目指す職場環境も整備されてきました。
つまり、「働き続ける」という選択肢をきっかけに、我慢してきた体のつらさの軽減や、出産・育児・キャリアなどの人生設計の主体的な選択のために、健康管理が大切だと認識され始めてきたといえます。
毎年3月は「女性の健康週間」を通じて、女性が生涯を通じて健康で明るく、充実した日々を自立して過ごすことのできる社会を目指す活動が進められています。
当事務所では、女性活躍推進や改正育児・介護休業法をはじめ、職場で一体となって不妊治療と仕事の両立、治療と仕事の両立、介護と仕事の両立など、ライフステージに対応して仕事を続けられる職場作りへのご支援を行っております。
ご一緒に、社員の笑顔あふれる職場作りを進めてまいりましょう。
2022年3月28日
小林勝哉社会保険労務士事務所 代表
社会保険労務士 小林勝哉
（参考）
・フェムテックに関する経済産業省の取組 令和３年10月22日 経済産業省
・令和２年度産業経済研究委託事業 働き方、暮らし方の変化のあり方が将来の日本経済に与える効果と課題に関する調査 報告書 (概要版) 経済産業省 （受託事業者 株式会社 日立コンサルティング）
・専業主婦世帯と共働き世帯 早わかり グラフでみる長期労働統計 Ⅱ労働力、就業、雇用 図12 専業主婦世帯と共働き世帯 独立行政法人労働政策研究・研修機構
・【調査報告】「働く女性の健康増進に関する調査2018（最終報告）」 日本医療政策機構(HGPI)
・女性の健康週間 厚生労働省